父が今月逝去した。急なことではあったが、平均寿命は超えており、天寿を全うしたと言ってよいだろう。
国会図書館の著者名典拠データに登録されていることを以前確認していたので、「国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス」（https://id.ndl.go.jp/auth/ndla）の右下にある「お問い合わせ」フォームから、自分が故人の子であることと、生年月日・没年月日の情報、そして追加で必要になるような資料の有無を尋ねる短文を入力・送信した。
「追加で必要になるような資料の有無」を尋ねたのは、以前第三者の没年情報を提供した際、何らかの客観的な資料が必要であると承知していたからだ。
思い描いていたのは、故人と当方との関係を客観的に示すような資料や、例えば故人の名が入った葬儀告知といったもの。
なりすましによるイタズラではないという確認は求められるのではないか、という想定だ。
結論としては、追加の資料等は特に必要ないということだった。
問い合わせフォームとして必須ではない国会図書館の利用者IDの項目をきちんと入力しておいたから、情報提供者に関する素性は確認済みであるというような扱いだろうか。
以下2021年12月28日追記：
国会図書館の利用者IDの項目を入力していなかったらどうなるか――という手順を先に試してみようと考えないでもなかったが、師走の忙しい時期に個人的な好奇心からNDL職員の手を煩わせるのもどうかと思い、利用者IDの項目を入力してからフォームを送信してしまった。「故人の没年データを遺族が自主的に告知する際にどのように行えばいいか」の情報共有という意味では、親切心が足りない記事となり、今ちょっと反省している。
手順については、NDLの中の人による、ちゃんとした解説が書かれるだろう。
上記のような情報を火曜の夜8時過ぎに送信したところ、翌々日（木曜）の朝10時半頃に、「ご家族からのお申し出ということで、証明書類等は不要ですので、没年を追記させていただきました。」として、著者名典拠データへのリンクを記した返信メールを受け取った。
更新された著者名典拠データを見ると、「出典 dct:source」の項目に「家族回答 (202112dd) (没年)」（ddは実際にはフォーム送信を行った日付が記載されている）と追記され、「編集履歴 skos:historyNote」に「没年追加 (202112dd)」と書かれていた。
以前「文化庁長官裁定でのインターネット公開」になっていたデジタル化資料の著者が生没年不明の扱いだったところ、たまたま縁故者をネットで知り、家族回答を取り次いだ際にも典拠データが数日で更新された。典拠データに関わる方々、スピーディーで頼もしい。
